マテリアリティ

日本コムシスは、ステークホルダーの皆様の期待や社会からの要請にお応えしていくために、
ステークホルダーの方々との対話を通じてマテリアリティを特定しました。

マテリアリティへの対応を通じて経営戦略を加速させ、持続可能な社会の実現に貢献します。

01. エンジニアリング力とイノベーションによる地域社会へ貢献

  • 9 産業と技術革新の基盤を作ろう
  • 11 住み続けられるまちづくりを
  • 15 陸の豊かさも守ろう
  • 17 パートナーシップで目標を達成しよう
目指す姿

地域社会の発展に貢献し、持続可能な社会づくりを支援するとともに、時代の変化に適応し、従来の枠を超えた新たな領域でのチャレンジを通じて成長を目指します。

主な取り組み
  • 多様化するインフラ社会のニーズに対応した事業の推進
  • 新たなパートナーとの共創による新たな技術・業務分野の開拓
  • DX推進による建設手法や業務の変革
  • エンジニアリングを通じた地域社会と共に発展する事業の推進
  • 激甚化する災害への防災・減災に関する事業の推進
KPI
定性面
  • 社会課題の解決に貢献する通信・IT・社会インフラの構築の積極的受注
  • 新たな技術の開拓、業務変革の実施

02. 人材活用と働き方改革(エンゲージメント向上)

  • 4 質の高い教育をみんなに
  • 5 ジェンダー平等を実現しよう
  • 8 働きがいも 経済成長も
  • 10 人や国の不平等をなくそう
  • 16 平和と公正をすべての人に
目指す姿

属性と経験の多様性を推進し、未来に向けたスキル習得を促進することで優秀な人材を確保し、組織の成長を目指します。
同時に、従業員一人ひとりの事情に応じた多様な働き方を提供し、ウェルビーイングの実現します。

主な取り組み
  • 多様な人材(外部人材や女性など)の活躍の推進
  • 全社員に対する人権尊重に関する意識の醸成・啓発
  • 人材開発プログラムの拡充、リスキリングやリカレント教育の実施
  • 時代に沿った人事制度の拡充とワークライフバランスの推進
KPI
定量面
  • 男性社員育休取得 2025年100%
  • 新入社員女性比率 30%以上
定性面
  • 社員満足(エンゲージメント)評価の向上

03. 安全・安心の追求とコンプライアンス遵守

  • 3 すべての人に健康と福祉を
  • 10 人や国の不平等をなくそう
  • 16 平和と公正をすべての人に
目指す姿

企業活動における全てのステークホルダーの安全を何よりも優先します。
また、企業活動の要である社員の十分な活躍が出来るよう健康経営を実践します。

主な取り組み
  • 安全を第一とする文化の浸透
  • 自然災害発生時の自社対応力強化
  • 社員とその家族の健康確保
  • サプライチェーンを含めたグループ行動規範の徹底
KPI
定量面
  • 人身事故発生件数 0件
  • 設備事故、人為故障の発生件数 0件
  • 重大情報事故発生件数 0件
定性面
  • 安全パトロールでのチェック体制及び現場内コミュニケーションの強化による安全意識の向上
  • サプライチェーンへのサステナビリティ推進の働きかけと実施状況の把握

04. 地球環境保全への対応

  • 7 エネルギーをみんなに そしてクリーンに
  • 12 つくる責任 つかう責任
  • 13 気候変動に具体的な対策を
目指す姿

社会との持続可能な発展を目指し、カーボンニュートラル実現に向けたGHG排出の削減に取り組むと共に、次世代が豊かに生活できるように限られた資源を効果的に使用します。

主な取り組み
  • 再生可能エネルギー発電事業や施設建設の推進
  • カーボンニュートラル実現に向けた自社グループの取り組みの推進
  • 資源循環に向けた取り組みの推進
KPI
定量面
  • 【Scope1,2】
    2030年度42%削減(基準年:2020年度)
    2050年度カーボンニュートラル
  • 【Scope3】
    2030年度25%削減
    (基準年:2020年度)
定性面
  • GHG排出量の更なる削減に向けた検討推進
  • 未来の地球環境に配慮した企業活動の推進

05. コーポレート・ガバナンスの強化

  • 5 ジェンダー平等を実現しよう
目指す姿

健全で透明性の高い経営を推進し、企業価値の持続的な向上を実現します。

主な取り組み
  • 取締役会の多様性を目的とした女性取締役の就任
  • 取締役会の実効性担保と監督機能強化に必要な取締役数の最適化
KPI
定性面
  • ジェンダーや国際性といった視点からも日本コムシス取締役の多様性を確保
  • 透明性のある企業統治、ステークホルダーから信頼される経営を実行