ニュースリリース

ニュースリリース tag:www.comsys.co.jp,2011-03-03:/release//13 2011-10-28T03:23:16Z Movable Type Pro 5.04 埼玉県および社団法人埼玉県農林公社と埼玉県森林づくり協定を締結 tag:www.comsys.co.jp,2011:/release//13.1071 2011-10-28T02:00:00Z 2011-10-28T03:23:16Z

日本コムシス株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：髙島　元、以下日本コ...

Administrator
本協定は、2011年10月26日から2016年3月31日までの約5年間にわたり、日本コムシスとサンコムが埼玉県および埼玉県農林公社と協働して森林整備活動に取り組むものです。埼玉県農林公社所有の埼玉県入間郡毛呂山町にある約6.9ヘクタールの森林を「コムシスの森」として整備するとともに、従業員や家族の環境教育の場としても活用する予定です。

日本コムシスとサンコムでは、従業員とその家族からなるコムシス森林サポーターが、2006年から埼玉県入間郡毛呂山町において、ヒノキの枝打ちや間伐作業など実務型の活動を展開しています。これまでに延べ1,300名のサポーターが参加し、森林整備や山桜等の植樹活動を行いました。

今後も日本コムシスでは「森づくり」に継続的に取り組み、地球温暖化の防止や生物多様性の保全に貢献するとともに、従業員のCSR・地球環境保護意識の向上を図っていきます。

「埼玉県森林づくり協定」の概要
対象地：埼玉県入間郡毛呂山町大字権現堂・大谷木
　　　　　　社団法人埼玉県農林公社管理営林地内
面積：6.9ヘクタール
活動内容：ヒノキ林の間伐、枝打ちなどによる森林整備活動等
締　結　日：2011年10月26日
協定期間：2011年10月26日から2016年3月31日まで

]]> 主要人事について tag:www.comsys.co.jp,2011:/release//13.1045 2011-09-26T08:00:02Z 2011-09-26T08:02:38Z

◎主要人事（10月1日付）新　職氏　名旧　職 IT業務推進部長井原　正人...

Administrator ◎主要人事（10月1日付）

新　職	氏　名	旧　職
IT業務推進部長	井原　正人	（IT業務推進部　副部長）

]]> 主要人事について tag:www.comsys.co.jp,2011:/release//13.1044 2011-08-25T06:02:08Z 2011-08-25T06:27:26Z

◎主要人事（9月1日付）新　職氏　名旧　職四国支店長　兼　中国支店　ＮＴ...

Administrator ◎主要人事（9月1日付）

新　職	氏　名	旧　職
四国支店長　兼　中国支店　ＮＴＴ部長	井上　淳介	（中国支店ＮＴＴ部門　担当部長）

]]> 主要人事について tag:www.comsys.co.jp,2011:/release//13.1042 2011-06-29T09:20:28Z 2011-06-29T09:26:11Z

◎新任取締役（6月21日付）新　職氏　名旧　職取締役執行役員　委嘱　総務...

Administrator ◎新任取締役（6月21日付）

新　職	氏　名	旧　職
取締役執行役員　委嘱　総務部長	山本　智昭	（東日本電信電話株式会社取締役ビジネス＆オフィス事業推進本部副本部長）

◎主要人事（7月1日付）

新　職	氏　名	旧　職
関西支店　副支店長	澁谷　亮	（西日本電信電話株式会社　滋賀支店長）

]]> 機構改革について tag:www.comsys.co.jp,2011:/release//13.1040 2011-05-24T09:21:01Z 2011-05-26T01:31:08Z

◎機構改革（6月1日付）事業推進体制の強化を図るため、平成23年6月1日付で、...

Administrator ◎機構改革（6月1日付）
事業推進体制の強化を図るため、平成23年6月1日付で、以下のとおり組織整備を実施する。

本　社
○ＩＴビジネス事業分野における新規事業推進の柱として、ＩＴマネジメントサービスを本格的に推進するため、ＩＴビジネス事業本部内に「ＩＴオペレーションサービス部」を新設し、更にＩＴオペレーションサービス部の内部組織として「マネジメントサービス部門」を新設する。
○ＩＴビジネス事業分野における設計から構築を一元化し、効率的な事業運営を行うため、ＩＴビジネス事業本部エンジニアリング部「ネットワークエンジニアリング部門」及び「全国調整センタ」は、それぞれ「プラットフォームエンジニアリング部門」及び「全国調整部門」と改称し、「カスタマサービス部門」はＩＴオペレーションサービス部に移管する。
○ＩＴビジネス事業分野における品質管理強化のため、ＩＴビジネス事業本部ソリューション部「ソリューション推進部門」を｢品質管理部門｣と改称する。
○ＩＴビジネス事業体系の効率化のため、ＩＴビジネス事業本部「海外部門」を廃止し、同事業本部「企画部門」に統合する。

※変更後組織（変更部分のみ記載）
本　社
ＩＴビジネス事業本部
┣企画部門
┣ソリューション部
┃┗品質管理部門
┣エンジニアリング部
┃┣プラットフォームエンジニアリング部門
┃┗全国調整部門
┗ＩＴオペレーションサービス部
　 ┣マネジメントサービス部門
　 ┗カスタマサービス部門

]]> 主要人事について tag:www.comsys.co.jp,2011:/release//13.1039 2011-05-24T07:05:05Z 2011-05-24T09:24:38Z

◎主要人事（6月1日付）新　職氏　名旧　職ＩＴビジネス事業本部ＩＴオペ...

Administrator ◎主要人事（6月1日付）

新　職	氏　名	旧　職
ＩＴビジネス事業本部ＩＴオペレーションサービス部長兼　ＩＴ業務推進部長	津田　博久	（ＩＴ業務推進部長兼　ＩＴビジネス事業本部　担当部長）
ＩＴビジネス事業本部ＩＴオペレーションサービス部マネジメントサービス部長	山中　俊夫	（ＩＴビジネス事業本部エンジニアリング部カスタマサービス部長）
ＩＴビジネス事業本部ＩＴオペレーションサービス部カスタマサービス部長	高橋　正	（ＩＴビジネス事業本部エンジニアリング部カスタマサービス部門　担当部長）
ＩＴビジネス事業本部ソリューション部　品質管理部長	関　一彦	（ＩＴビジネス事業本部ソリューション部ソリューション推進部長）
ＩＴビジネス事業本部エンジニアリング部プラットフォームエンジニアリング部長	須藤　透	（ＩＴビジネス事業本部エンジニアリング部ネットワークエンジニアリング部長）
ＩＴビジネス事業本部エンジニアリング部　全国調整部長	鴻巣　正	（ＩＴビジネス事業本部エンジニアリング部全国調整センタ長）
ＮＴＴ事業本部アクセスシステム部担当部長	渡辺　章二	（ＮＴＴ事業本部アクセスシステム部世田谷事業所長）
ＮＴＴ事業本部アクセスシステム部世田谷事業所長	田村　耕一	（経営企画部　経営戦略部長兼　経営企画部　グループ経営部長）
新規事業開発室　次長兼　経営企画部　経営戦略部長兼　経営企画部　グループ経営部長	樽川　正義	（新規事業開発室　次長）

]]> 主要人事について tag:www.comsys.co.jp,2011:/release//13.1035 2011-05-11T08:37:38Z 2011-05-11T09:02:00Z

◎取締役の異動 ○新任取締役（6月21日予定）新　職氏　名現　職取締役執...

Administrator ◎取締役の異動

○新任取締役（6月21日予定）

新　職	氏　名	現　職
取締役執行役員	小野　展義	（執行役員）

○昇任取締役（6月21日予定）

新　職	氏　名	現　職
取締役専務執行役員	山﨑　博文	（取締役常務執行役員コムシスホールディングス株式会社取締役）
取締役専務執行役員	小川　亮夫	（取締役常務執行役員コムシスホールディングス株式会社取締役）
取締役常務執行役員	中嶋　龍史	（取締役執行役員コムシスホールディングス株式会社取締役）

○退任取締役（6月21日予定）

新　職	氏　名	現　職
コムシスホールディングス株式会社取締役　就任予定コムシス情報システム株式会社代表取締役社長　就任予定	工藤　賢	（取締役執行役員）
―	渡辺　光宏	（取締役執行役員）

○新任監査役（6月21日予定）

新　職	氏　名	現　職
常勤監査役	関口　明良	（ウィンテック株式会社代表取締役社長）

○退任監査役（6月21日予定）

新　職	氏　名	現　職
―	碇　武己	（常勤監査役）

◎執行役員の異動

○新任執行役員（７月１日付）

新　職	氏　名	現　職
執行役員	津田　博久	（IT業務推進部長）
執行役員	鈴木　康之	（ITビジネス事業本部企画部長）
執行役員	田中　俊彦	（NTT事業本部企画部長）
執行役員	波多野　一	（NGNテクニカルセンタ所長）

○退任執行役員（6月22日付）

新　職	氏　名	現　職
サンワコムシスエンジニアリング株式会社上席執行役員　就任予定	塚原　彰	（執行役員）

◎主要人事（5月16日付）

○役員の解嘱・委嘱

委　嘱	氏　名	解　嘱
―	工藤　賢	（ITビジネス事業本部長）
ITビジネス事業本部長	小野　展義	（ITビジネス事業本部副本部長 ITビジネス事業本部ソリューション部長（兼務））
NTT事業本部副本部長	小笠原　健司	（ITビジネス事業本部副本部長 ITビジネス事業本部エンジニアリング部長（兼務））
社会基盤事業本部担当部長	塚原　彰	（中国支店長）

○主要人事

新　職	氏　名	現　職
中国支店長	渡邉　宏	（ドコモ事業本部企画部長）
IT業務推進部長 ITビジネス事業本部　担当部長（兼務）	津田　博久	（IT業務推進部長）
ITビジネス事業本部企画部長 ITビジネス事業本部海外部長(兼務) ITビジネス事業本部エンジニアリング部長（兼務）	鈴木　康之	（ITビジネス事業本部企画部長 ITビジネス事業本部海外部長（兼務））
ITビジネス事業本部ソリューション部長 NGNテクニカルセンタ　所長（兼務）	波多野　一	（NGNテクニカルセンタ所長）
ドコモ事業本部企画部長	横田　博道	（ドコモ事業本部企画部門　担当部長）
NGNテクニカルセンタ副所長 NGNテクニカルセンタ企画部長（兼務）	五十嵐　淳	（NGNテクニカルセンタ企画部長）

]]> 東日本大震災の被災支援として義援金を寄付～従業員の募金に対し、マッチングギフトによる拠出を実施 tag:www.comsys.co.jp,2011:/release//13.1029 2011-04-27T02:00:00Z 2011-10-27T06:31:37Z

この度の東日本大震災により、被災された皆様に心よりお見舞い申し上げます。日本コ...

Administrator
日本コムシス株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：髙島元、以下、日本コムシス）では、東日本大震災により被災された皆様への支援や被災地の復興にお役立ていただくため、義援金21,490,000円を4月28日に日本赤十字社を通じて寄付することを決定いたしました。

日本コムシスでは、3月14日から3月31日まで募金活動を実施し、従業員1,796名から10,745,000円の募金が集まりました。従業員からの募金額に対し、日本コムシスからマッチングギフトとして同額10,745,000円を拠出し、義援金として総額21,490,000円を日本赤十字社に寄付するものです。

今後も日本コムシスでは、従業員一人ひとりが自主的に参加でき、従業員と会社が一体となった社会貢献活動を積極的に実施してまいります。

]]> 東北地方太平洋沖地震に伴う災害支援特別休暇制度を新設 tag:www.comsys.co.jp,2011:/release//13.1028 2011-04-01T09:58:30Z 2011-05-02T09:03:54Z

この度の東北地方太平洋沖地震で被災されました方々に、心よりお見舞い申し上げますと...

Administrator
日本コムシス株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：髙島元、以下、日本コムシス）では、東北地方太平洋沖地震による被災地の復興支援を目的として、ボランティア活動を行う従業員を支援するために「東北地方太平洋沖地震に伴う災害支援特別休暇制度」を4月1日に制定しました。

災害支援特別休暇制度は、地方自治体等の支援活動団体に登録することを条件に土日祝祭日等を除く最大10日間の有給による特別休暇が取得できます。今後も日本コムシスでは、募金活動やボランティア活動など、従業員一人ひとりの自主的な活動を尊重し支援していくことで、従業員と会社が一体となり被災地の復興に応えられるよう全力を挙げて取り組んでまいります。

]]> 機構改革について tag:www.aaa-co.jp,2011:/tokyoplanning/nippon-comsys/release//21.1182 2011-03-29T01:05:37Z 2011-03-31T02:30:06Z

◎機構改革（４月1日付）事業推進体制の強化を図るため、平成23年４月1日付で、...

Administrator 事業推進体制の強化を図るため、平成23年４月1日付で、以下のとおり組織整備を実施する。

本　社
○ビジネス領域拡大により新たな成長戦略の構築を目指すため、社長直轄組織として「新規事業開発室」を新設する。
○アクセス事業構造改革を展開するため、ＮＴＴ事業本部アクセスシステム部「アクセス事業改革推進プロジェクト」を廃止し、「アクセス推進部門」に機能統合する。
○モバイルエンジニアリング事業の運営体制を強化するため、ドコモ事業本部「モバイルエンジニアリング部門」を「モバイルエンジニアリング部」に改組し、配下に「基盤推進部門」「工事推進部門」「ＩＭＣＳ推進部門」を新設する。また、「開発営業部門」「テクニカルサポート部門」を廃止し、「企画部門」「モバイルエンジニアリング部」「ネットワークエンジニアリング部門」に機能統合する。
○カイゼン活動の定着を踏まえ、カイゼン推進室を廃止し日常活動を各事業本部へ移管するとともに、管理・支援機能に特化して安全品質管理本部「カイゼン推進部門」として改組する。
○安全品質管理本部「ＩＳＯ推進部門」を廃止し、実務を各事業本部へ移管するとともに、管理・支援機能に特化して安全品質管理本部企画部門「ＩＳＯ推進室」として改組する。

東北支店
○事業の選択と集中を図るため、「秋田支店」、｢青森営業所｣を廃止する。

※変更後組織（変更部分のみ記載）
本　社
ＮＴＴ事業本部
┗アクセスシステム部
　　┣アクセス推進部門
ドコモ事業本部
┗モバイルエンジニアリング部
　　┣基盤推進部門
　　┣工事推進部門
　　┣ＩＭＣＳ推進部門
安全品質管理本部
┣企画部門
┃┗ＩＳＯ推進室
┗カイゼン推進部門
新規事業開発室
]]> 主要人事について tag:www.aaa-co.jp,2011:/tokyoplanning/nippon-comsys/release//21.1181 2011-03-29T00:50:31Z 2011-03-31T01:12:55Z

◎主要人事（平成２３年４月１日付） ○取締役への委嘱・解嘱新　職氏　名旧　...

Administrator ◎主要人事（平成２３年４月１日付）

○取締役への委嘱・解嘱

新　職	氏　名	旧　職
代表取締役社長新規事業開発室長	髙島　元	（代表取締役社長）

○主要人事

新　職	氏　名	旧　職
執行役員ＮＴＴ事業本部アクセスシステム部副部長兼　ＮＴＴ事業本部アクセスシステム部アクセス推進部長	熊谷　仁	（執行役員ＮＴＴ事業本部アクセスシステム部アクセス事業改革推進プロジェクト室長）
ＮＴＴ事業本部アクセスシステム部アクセステクニカルセンタ所長	山口　雄二	（ＮＴＴ事業本部アクセスシステム部アクセス推進部長）
執行役員ドコモ事業本部副本部長兼　ドコモ事業本部モバイルエンジニアリング部長	黒川　正展	（執行役員ドコモ事業本部副本部長兼　ドコモ事業本部モバイルエンジニアリング部長）
ドコモ事業本部モバイルエンジニアリング部基盤推進部長	小笠原　隆	（ドコモ事業本部テクニカルサポート部長）
ドコモ事業本部モバイルエンジニアリング部工事推進部長	山道　典美	（ドコモ事業本部モバイルエンジニアリング部門担当部長）
執行役員北海道支店長兼　北海道支店ＩＴ部長	駒崎　征明	（執行役員北海道支店長）
安全品質管理本部企画部門ＩＳＯ推進室長	沼田　邦子	（安全品質管理本部ＩＳＯ推進部門品質システム推進室長）
安全品質管理本部カイゼン推進部長	町田　正	（カイゼン推進室副室長）

]]> マッチングギフト制度による東北地方太平洋沖地震災害募金を実施 tag:www.aaa-co.jp,2011:/tokyoplanning/nippon-comsys/release//21.1179 2011-03-23T10:38:12Z 2011-05-02T09:03:22Z

この度の東北地方太平洋沖地震で被災されました方々に、心よりお見舞い申し上げますと...

Administrator
日本コムシス株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：髙島元、以下、日本コムシス）では、東北地方太平洋沖地震による被害者の復興支援を目的として、日本コムシスの従業員からの募金寄付額と同額を拠出する「マッチングギフト制度」による義援金の寄付を実施することを決定いたしました。

日本コムシスの従業員による募金は3月14日から実施しており、3月22日現在、1,580名の従業員から9,537,000円の募金が集まっています。従業員からの募金に対し、マッチングギフトとして会社から同額を拠出し、日本赤十字社を通じて被災地の支援に役立てて頂く予定です。

日本コムシス東北支店（コムシス仙台ビル）では、インフラが復旧せずに不便な地域の皆さまへ電力や水道の無償提供を行なうなど、現地での被災者支援も実施いたしました。今後も日本コムシスでは、この度の「マッチングギフト制度」による募金など、従業員一人ひとりが自主的に参加でき、従業員と会社が一体となった社会貢献活動を積極的に実施してまいります。 ]]> 図研ネットウエイブが発売するFortiAP™を活用したセキュア無線アクセスソリューションパックに無線ＬＡＮサイトサーベイサービスを提供 tag:www.aaa-co.jp,2011:/tokyoplanning/nippon-comsys/release//21.1070 2011-01-12T06:33:13Z 2011-06-13T01:27:48Z

日本コムシス株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：髙島元、http://...

Administrator http://www.comsys.co.jp/以下、日本コムシス）は、米Fortinet社の国内ディストリビュータである図研ネットウエイブ株式会社（本社：神奈川県横浜市、代表取締役社長：中村郁生、 http://www.znw.co.jp/以下、図研ネットウエイブ）が本日より販売するセキュア無線アクセスソリューションパックに、無線LANサイトサーベイサービスを提供いたします。

図研ネットウエイブが販売する今回のソリューションパックは、UnifiedThreatManagement/統合脅威管理(以下、UTM)市場のリーディングベンダー、Fortinet (本社：米国カリフォルニア州サニーベール、日本法人：フォーティネットジャパン株式会社、東京都港区、代表取締役社長：新免泰幸、http://www.fortinet.co.jp/ 以下、フォーティネット) が開発したエンタープライズクラスのデュアルバンド対応FortiAP-220B シン（Thin）アクセスポイントと国内UTM市場をリードするFortiGateを組み合わせたセキュア無線アクセスソリューションパックです。

今後企業内においても無線機能を搭載したスマートフォンや多機能携帯端末といったモバイル機器を活用した接続需要が増加することを見越し、図研ネットウエイブはよりセキュアな無線AP環境の構築を実現するために、通信情報基盤構築、IPネットワーク構築、モバイルソリューションで実績のある日本コムシスと提携し、無線LANサイトサーベイ・設定を含めた構成となっております。

FortiAP-220Bは最新の IEEE802.11n標準をサポートし、既存FortiGateのファームウェアをアップグレードすることによりシンアクセスポイントのコントローラとして機能し、連携させることでハイパフォーマンスな無線ネットワークと業界でもっとも広範な統合ネットワークコンテンツプロテクションとを兼ね備えたシングルプラットフォームが実現します。
最新のファームウェアにはファイアウォール、アンチウイルスをはじめとする基本機能以外にアプリケーションコントロールや情報漏洩防止(DLP)機能も搭載しているため1台であらゆる場面でのセキュア・アクセスソリューションを展開可能となっています。

今回のソリューションパックにはセキュア無線アクセスに必須となる認証サーバーとして株式会社ソリトンシステムズ（http://www.soliton.co.jp/）が開発・販売する国内シェアNo1※のNet'Attest EPSをパッケージングされております。既にNet'Attest EPSとFortiAP-220B、FortiGateとの接続検証は完了しており、本パックでは設定手順ガイドが無償で提供されています。

※ 株式会社富士キメラ総研「2008、2007、2006ネットワークセキュリティビジネス調査総覧」RADIUSサーバー（アプライアンス）市場における調査結果より

セキュア無線アクセスソリューションパック
ソリューションパックは下記の2種類を準備しておりますが、導入規模によりパック以外のご提供もいたします。

ソリューションパックA　148万円（税別）～
小規模導入パック（クライアント60台想定）
FortiGate 80C×1台、FortiAP-220B×4台、Net'Attest EPS-SX03×1台

ソリューションパックB 378万円（税別）～
中規模導入パック（クライアント150台想定）
FortiGate 200B×1台、FortiAP-220B×10台、Net'Attest EPS-ST03×1台

※ 本パックにはFortiAPの設定、Net'Attestのセットアップおよび10ユーザまでのユーザ登録・証明書発行、ファイアウォール設定、オンサイト無線サーベイ費用、ドキュメント（サーベイレポート、クイックスタートガイド、インターネット接続マニュアル）が含まれます。
※ Net'Attestのユーザ追加、FortiGateのWAN、VPN、UTM機能等の設定・設置については別途オプション費用がかかります。
※ 設置環境により別途電源等の設置・工事費用がかかります。

導入構成イメージ

図研ネットウエイブについて (http://www.znw.co.jp)
図研ネットウエイブは、急速な発展とともに多様な課題を抱えるインターネット市場に独自のソリューションによってビジネス展開するために株式会社図研の出資により設立されました。2002年よりフォーティネットのディストリビュータとして販売を開始し、累積で10,000台以上の機器販売実績があります。また、5度のNo.1ディストリビュータ賞にも輝いており、フォーティネット製品に精通したSEが導入から運用・サポートまで包括的な技術支援を提供しています。図研ネットウエイブでは、企業ネットワークにおける外部からの脅威、内部からの情報漏洩といった問題に対するネットワークセキュリティソリューションだけでなく、今後急速に進化する仮想化環境に最適なクラスターストレージやクラウドサービスにいたるまであらゆる企業ニーズに応える高いバリューの製品とプロフェッショナルサービスを提供します。

フォーティネットについて (www.fortinet.com)
フォーティネット (NASDAQ: FTNT) はネットワークセキュリティアプライアンスのワールドワイドプロバイダであり、統合脅威管理(UTM)のマーケットリーダーでもあります。フォーティネットの製品とサブスクリプションサービスは、ダイナミックなセキュリティ脅威に対抗する広範で高性能な統合プロテクション機能を提供しつつ、ITセキュリティインフラの簡易化も実現します。フォーティネットの顧客には、米フォーチュン誌が選出する2009 Fortune Global 100の大部分を含む世界中の大規模企業、サービスプロバイダ、行政機関が名を連ねています。フォーティネットのフラグシップであるFortiGate製品はASICによる高速なパフォーマンスを誇り、アプリケーションやネットワークの脅威から保護する多層セキュリティ機能が統合されています。フォーティネットの幅広い製品ラインはUTMにとどまらず、エンドポイントからデータベースやアプリケーションなどの境界やコアに至る大規模エンタープライズのセキュリティを保護します。フォーティネットは本社をカリフォルニア州サニーベールに構え、世界中にオフィスを展開しています。

Copyright©2011 Fortinet, Inc. All rights reserved.® と™のマークはいずれも、Fortinet, Inc.、その子会社および関連団体の米国における登録商標および未登録の商標であることを示します。フォーティネットの商標には、Fortinet、FortiGate、FortiGuard、FortiManager、FortiMail、FortiClient、FortiCare、FortiAnalyzer、FortiReporter、FortiOS、FortiASIC、FortiWiFi、FortiSwitch、FortiVoIP、FortiBIOS、FortiLog、FortiResponse、FortiCarrier、FortiScan、FortiAP、FortiWebなどがありますが、これだけにとどまりません。その他の商標は、各所有者に帰属します。フォーティネットは、サードパーティに帰する本書での声明や認可について中立的な立場で実証してはおらず、またフォーティネットはそのような声明を保証することもありません。
Net'Attestは株式会社ソリトンシステムズの登録商標または商標です。

]]> 「無線LANサイトサーベイ無料キャンペーン」実施のお知らせ tag:www.aaa-co.jp,2010:/tokyoplanning/nippon-comsys/release//21.1069 2010-10-19T05:00:00Z 2011-04-13T08:35:06Z

日本コムシス株式会社（以下、日本コムシス、代表取締役社長：髙島　元／本社：東京都...

Administrator
今回の「無線LANサイトサーベイ無料キャンペーン」では、新規に無線LANの導入を検討しているが「確実に接続できるのか」「どれだけ速度が出るのか」「セキュリティや品質」等に不安がある、また既に無線LANを導入していて、接続に不安定な場所がある等のケースにも対応し、最適なチューニングや運用開始に向けた提言を行ないます。

無線LANの環境を構築する場合には、あらかじめ近隣の会社様や個人宅などに導入されたアクセスポイントや公衆無線LANサービスなど、外来波による電波干渉の有無を確認することで、トラブルを未然に防止することが可能です。しかし事前調査のため予算がとりにくいといった問題があり、無料キャンペーンにてこの問題にお応えすることになりました。

日本コムシスの「無線LANサイトサーベイ無料キャンペーン」は、首都圏地区の法人企業様を対象に、半日程度で調査可能な範囲（1～3フロア）でサイトサーベイを先着30法人様に限り無償で提供するものです。専門の技術者が、特殊な測定機器を利用し、既にご利用の場合にも無線LANのメーカーや機器の種別を問わずに測定を実施し、お客様の環境が無線LANの導入に適しているかの報告を行ないます。

スマートフォンやモバイル端末の法人利用ニーズが高まるなか、無線LANの高速化への対応やセキュリティ強化が一層求められています。日本コムシスは、2004年のサイトサーベイサービスの開始以来、無線LAN構築だけではなく、コンサルティングにおいても数多くの実績を有しており、お客様に最適な無線LAN環境を実現するための調査から設計、施工、保守にいたるまでをトータルに提供し、総合的な無線LANソリューションとして提供しています。

「無線LANサイトサーベイ無料キャンペーン」について

1.キャンペーンお申し込み受付期間
2011年3月31日（木）まで
（※ご好評いただきましたキャンペーンは終了いたしました）

2.対象
首都圏地区の先着申し込み　30法人企業様

3.申込方法
キャンペーンサイトにアクセスし、申込フォームに必要事項を記入のうえお申し込みください

]]> 関東中支店移転のお知らせ tag:www.aaa-co.jp,2010:/tokyoplanning/nippon-comsys/release//21.1068 2010-10-19T01:47:49Z 2011-03-08T08:53:36Z

日本コムシス株式会社(以下日本コムシス、大崎本社：東京都品川区東五反田、代表取...

Administrator

記

移　転　先　　：　〒335-0031　埼玉県戸田市美女木1141番38
移　転　日　　：　平成22年10月23日（土）,　24日（日）
電話番号　　：　 048-259-8100　 ※10月25日より使用できます。
ＦＡＸ番号　　：　 048-421-4066
業務開始日　：　平成22年10月25日（月）

移　転　元　　：　〒330-0841　埼玉県さいたま市大宮区東町1-36-1
旧電話番号　：　 048-643-3000 　※10月22日午後5時30分より使用できません。

以上

]]>