ワークスタイルを改革する各種制度を整備して、女性の活躍も後押しする
EMPLOYEE DIVERSITY

女性がさらに活躍できる施策・制度づくりを目的とした
社内プロジェクトに加わった、男性メンバーの声をご紹介します。

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参加を決めた理由は?

女性が活躍できる会社になるには、
「男性」の意識を変えることが必要だと考えた

私は現在、社員の多様な働き方やワークライフバランスを実現するための推進組織に所属しています。この部署が担っているミッションや施策づくりの経験が、女性の活躍推進にも貢献できると考え、女性活躍推進PTに参加を決めました。
また、女性活躍推進PTは発足当初、おもに女性社員を対象とした施策づくりを検討してきました。しかし、男性社員が圧倒的多い当社においては、男性の意識を変えることで、女性がいっそう活躍できる会社になれるのでは・・・と思ったのが、参加を決めたもうひとつの理由です。

女性活躍推進PTでは、女性活躍が進まないのは女性社員と男性上司・管理職とのコミュニケーションが不足していることが一因ではないかと分析し、コミュニケーションが円滑に取れるような「場(機会)」をつくったり、「しくみ」をつくることに取り組んでいます。活動を進めていくなかで、環境や制度を整備する必要がある場合には、私の部署で検討したいとも思っています。また、全管理職を対象とした「女性活躍推進研修」も行っています。この研修に参加した管理職からは「現場に女性社員が配属されたら活用したい」「女性社員だけでなく、男性社員や協力会社のマネジメントにも生かせる内容だった」などの意見があがりました。こうした取り組みにより、少しずつですが男性の意識が変わってきていると感じます。

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今後の目標は?

テレワーク勤務などの制度は、
育休期間中の課題解決にもつながるはず

私はかつて、育児休業を取得した女性社員から、こんな言葉を聞いたことがあります。
「たった一年間、出社しないだけで、浦島太郎になってしまう」・・・。
私たちの業界では、お客様とのビジネスで前提となる技術的ニーズや、工事プロセス、社内制度などが、わずか一年で大きく変化します。また、彼女たちは育休を取得することで、「同期入社の人たちとの差が開いてしまうのでは・・・」といった不安も感じているようです。
最近、報道などでよく見聞きされている「働き方改革」は、今の女性社員を取り巻くこうした不安や、キャリアの中断を最小化し、女性の活躍を後押ししていく手段としても有効ではないかと、私は思っています。

私が所属している「ワークスタイルイノベーション推進室」では、現在、働く場所や時間を柔軟に選べる制度づくりとその普及に取り組んでいます。2017年夏からは、テレワーク(*1)を活用した働き方改革を推進するために、テレワーク勤務のトライアル(試験的な運用)を実施しており、私自身も、シンクライアント(*2)型のPCを自宅に持ち込んで、これまでとは異なる新しい働き方を試行しています。
自宅でも外出先でも、会社にいる時と同じ環境で業務ができると実感しましたし、また、数時間のために1日の有給休暇を使うことなく、昼間の数時間を私用に充てられるメリットも大きいと思いました。通勤ラッシュを回避して出勤できる利点もあり、何よりも仕事の生産性が高まりました。このテレワーク勤務制度は、2018年度より全社での本格導入が始まります。

テレワーク勤務は、とりわけ女性社員にとってメリットが大きいと思っています。たとえば、一年前後の育児休業を取得することによって生じるキャリアの空白をできるだけ無くすために、シンクライアント型PCを配布し、自宅から社内ポータル (*3)を利用できる環境を提供するのです。こうすることで会社とのつながりを保ち、復帰後の不安を解消し、キャリアの中断を最小化することができると考えています。

(*1) テレワーク:情報通信技術を活用して、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方を実践すること。
(*2)シンクライアント:プログラムの実行やデータの保存をPC側では行わず、サーバーで集中して実行する方式のこと。
(*3)社内ポータル:お知らせや掲示板、技術資料のアーカイブ、SNSなどの機能を備えた、社員だけがアクセスできるWebサイト。

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日本コムシスという会社には、男性/女性を問わず、通信設備の建設工事からICTソリューションビジネスまで、技術スキル・マネジメントスキルを高めながら挑戦できる領域が広がっています。それと同時に、生活とのバランスを維持しながら働ける、各種の制度が用意されています。しかも年々、この面での充実が図られています。そして私自身は、「ワークスタイル改革」「女性活躍推進」という二つの任務に注力することで、会社の強みや長所をいっそう伸ばしていきたいと考えています。

(2018年2月 取材)

日本コムシスの女性活用推進アクション


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